陸域からのプラスチック流出対策を検討するためには、まず市街地などにおける発生源を特定するとともに、研究対象であるマングローブ林周辺における汚染状態を把握することが重要となる。

本研究では、衛星画像やドローンで取得できる画像の解析により、プラスチックごみ集積箇所の特定やその存在量を評価することを目的とする。

具体的には、プラスチックが太陽光などの入射光に対し近赤外の波長帯の光を強く反射する特性を有するという光学特性を利用した，沿岸域の浮遊プラスチックごみの検出手法（Biermann, L et al,. Nature, Scientific reports, 2020）を発展させて、光学衛星画像や無人航空機UAV(ドローン)を使った空撮により高解像度画像を取得して、プラスチックごみの状況、その存在量を評価する新たなモニタリング技術の開発を試みる。